世界史リンク工房:コーヒーを飲みながら歴史を語れ

大学受験向け世界史情報ブログ。 受験のティータイム・コーヒーブレイクに目を通して、一味違う歴史的視点を我が物に!

カテゴリ: あると便利なテーマ史

 (すでに通貨・産業・金融史として自分である程度まとめていたことを忘れていたために、間違えて通貨史から書きだしてしまった記事です。ただ、古代通貨についてわりと細かく書いたものだったので、一応追記としてそのまま掲載しておきます。)

 

【中国通貨史1:鋳造貨幣の使用と普及】

 鋳造貨幣の使用以前には一部地域で貝貨が用いられておりましたが、これは商業のために流通させるというよりは、儀礼上や贈答用として用いられていたようです。

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Wikipedia「貝貨」より)

 

春秋・戦国時代に入り、商業の発展が見られるようになると、物々交換以外にも各地で鋳造された青銅貨幣が用いられるようになります。この青銅貨幣の種類と流通地域については、時折入試などでも出題されるものになるので注意が必要です。

 

(青銅貨幣の種類と流通地域)

・刀銭(貨):斉・燕・趙で使用(東北部)

・蟻鼻銭:楚で使用(南部)

・布銭[鋤を模したもの]:韓・魏・趙で使用(中央部)

・環銭[円銭]:秦・趙・魏で使用(西北部)

 

戦国の七雄の位置関係が最もよく問われるところはここでしょうね。出題頻度としてはやはり環銭(円銭)と蟻鼻銭が一番高いのかなぁと思いますが、その他のものも早稲田などでは出ています。写真もよく出ますよね。個別に国と青銅貨幣を結び付けて覚えるやり方だと忘れてしまいますので、戦国の七雄の位置関係をしっかり把握した上で、どの通貨がどの地域(東北部・南部・中央部・西部)で使われていたのかを理解した方が忘れずに定着しそうな気がします。

 ところが、秦の始皇帝によって中国全土が統一されると、地域によって異なっていた貨幣は度量衡や文字などとともに統一されることになります。これが半両銭です。


 半兩錢

Wikipedia「半両銭」)

「半両」というのは重さの単位を示したもので、約8gです。秦では孝公に仕えた商鞅の頃に一斤(約250g)を16両とし、1両(約16g)を24銖とする重さの単位が定められていましたから、1両の半分(16g÷28g)で半両となるわけですね。ちなみに、武帝の時の「五銖銭」も重さの単位を表しています。(ちなみに、「五銖」は武帝期の重さでは3.35g相当だそうです。)いずれにしても、この秦の半両銭の円形方孔(円の形で中央の穴は四角)の形状はその後の東アジア地域において流通する鋳造貨幣の基本形になります。受験では、始皇帝の半両銭と武帝の五銖銭の区別をしっかりつけることが大切になりますので、注意してください。(もっとも、この両者の区別は銭に限ったことではなくあらゆる面で重要です。)

 その後、漢代に入ると軽量化が図られます。軽い方が便利ということもありますが、軽量化された原因の一つとして、漢王朝が民間での貨幣鋳造(私鋳)を認めたこともあるようです。原料となる銅を使う量が少なければ少ないほど、鋳造する人間にとっては旨味が大きいですからね。ところが、品質の粗悪な私鋳銭の流通はインフレにつながりやすくなりますし、国家以外の通貨発行主体が複数存在することは、国家体制の安定を脅かすことにつながりかねません。実際、紀元前154年に発生した呉楚七国の乱において、呉が一時大きな勢力を持つことができたのは、呉が銅貨鋳造と製塩によって莫大な富を有していたところが大きいと言われています。(実はこの辺の話は以前ご紹介した横山光輝『史記』にも出てきます。マンガすげぇ。)

ちなみに、「塩」というのは経済上重要な意味を持つ商品です。塩は、人間にとって必需品ですが、特に内陸部においては塩分の摂取方法は限られます。(日本でも、「敵に塩を送る」の由来として武田信玄と上杉謙信のエピソードは有名です。史実としての信用性は怪しいようですが。)ですから、確実に必要であるという意味で、塩は時に通貨に匹敵する価値を持つ商品です。その重要性は古代中国王朝が塩の専売制を取り入れていることからも見て取れます。(ただ、これも国の専売制の目を逃れて勝手に塩をつくる密売人はいつの時代も存在したわけです。このように考えると唐末の黄巣の乱の首謀者である黄巣が塩の密売人であった事実も意味を持って理解することができます。)

 話が脱線しましたが、以上のような理由から漢の時代、中央集権化が進むと文帝の頃には私鋳が禁止されていきます。そして武帝の頃には五銖銭の鋳造が行われました。武帝期は、前漢の全盛期とされますが、外征や土木工事の増加により国家財政は逼迫していました。こうした中で、桑弘羊(そうくよう)の活躍などにより均輸・平準法の導入や塩・鉄・酒の専売制が行われ、財政の立て直しが図られます。これにより、国家財政は安定しましたが、一方で商人層はこうした施策を国家による利益の不当な独占であると反発し、武帝死後の塩鉄会議などで桑弘洋ら財務官僚と対立します。この内容は『塩鉄論』にまとめられていますが、今からはるか二千年も前の時代に国家による経済統制の是非、経済の自由と規制、物価統制と民生の安定などの極めて高度な経済事象が議論の俎上にのせられていることに驚かされます。また、財政の安定と国防の関係や当時の生活・文化の様子がうかがい知れる部分も非常に興味深いものです。(『塩鉄論』は岩波などから文庫版も出ています。ただ、岩波の文庫版は高校生には難しくて扱えないと思います。)

 前漢は王莽(莽の字の草冠の下は「大」ではなく「犬」)の簒奪と新の建国によって幕を閉じました。王莽の政策については色々と評価は分かれますが、教科書的には「周代の政治を理想とし」など、復古主義的な政策を採ったことが書かれていることが多いです。そうした内容と関連させて王莽の政治を見てみると、刀銭・布貨などをあらたに鋳造し、さらに金銀や貝までもまじえた30種近い貨幣の採用(王莽銭)がなされましたが、この政策は複雑かつ不便であったために五銖銭の私鋳と流通を招きました。さらに、王田制(周の井田制にならった土地の国有化)や奴婢売買の禁止などを打ち出しますが、どれも当時の経済の状況にそぐわなかったことから経済混乱へとつながりました。


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王莽による小刀を模した貨幣(Wikipedia「王莽」)

 その後の中国の通貨は、安定した統一王朝による通貨政策が持続しなかったことから、五銖銭を模した形状の銭が国家や私鋳され、統一された形の通貨は作られませんでした。隋代に入ってようやく通貨の統一が図られましたが、隋は短い年月で滅亡してしまったため、律令制や科挙などとと同じく、統一通貨も唐のもとで作られます。これが開元通宝です。開元通宝の重さは約3.7gほどでしたが、この通貨は従来の通貨とは異なり、重さが表示されない貨幣でした。開元というと玄宗の開元の治を想定してしまいますが、開元とは唐という国家が新たに建国されたことを喜ぶもので、発行されたのは唐の高祖李淵の時代です。また、この開元通宝を模して日本でも和同開珎などの貨幣が鋳造されたことも知られています。


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開元通宝(Wikipedia「開元通宝」)

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和同開珎(写真は銅銭鋳造前に一時鋳造された銀銭:Wikipedia「和同開珎」)

 開元通宝は唐末の混乱と五代十国時代にも流通し、宋代に入ってからも使われましたが、宋代に入ると新たに大量の貨幣(宋元通宝など)が鋳造され、いわゆる宋銭の鋳造量は歴代の中国王朝で最大となりました。これらの宋銭はアジアの多くの国々で流通し、日本でも平安時代末期に平清盛が日宋貿易を行ったころからその流通が拡大し、鎌倉時代には絹などにかわる決済手段としても用いられるようになっていきます。

 一方、中国の四川地方や陝西地方では銅貨ではなく鉄銭が用いられたこともあったようです。この背景には、四川や陝西に面する地域に存在した西夏や遼といった異民族との対立関係から銅銭の流出を警戒したこと、経済地域として四川、陝西がその他の地域とは異なる独自の経済圏を形成していた(こうした地方の商業圏・商業都市が形成され始めるのが宋代で、さらにそれらが結ばれる遠隔地交易が発展していくのは明代に入ってのことになります)ことなどが挙げられています。いずれにせよ、唐末から宋代にかけて、銅や鉄で鋳造された貨幣は決済手段として極めて重要になりますが、経済規模や地域の拡大とともにその重量や輸送の手間などが問題になってくると様々な工夫が生み出されることになり、飛銭などの手形決済や紙幣の誕生につながることになります。


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(現在の四川省と陝西省:Wikipediaより)



 

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 東大2014年度問題解説の方でもお話していた通り、今回は受験生にはイマイチ理解できない露土戦争以降のサン=ステファノ条約とベルリン会議(ベルリン条約)の意味を確認しておきたいと思います。ついでといっては何ですが、ロシアの南下政策と東方問題を含めてまとめておいた方が良いかなと思いますので、19世紀全体にわたるロシアの黒海・バルカン方面進出とそれに対するイギリスの対応をまとめておきましょう。

 

 高校世界史で扱われる東方問題は基本的に19世紀のオスマン領をめぐる国際的諸問題を指します。山川の『改訂版 世界史Ⓑ用語集』(2012年版)には「東方問題」について「19世紀にオスマン帝国の領土と民族問題をめぐって生じた国際的諸問題を、西欧列強の側から表現した言葉。オスマン帝国の衰退に乗じて、支配下の諸民族の独立運動が激しくなり、それに西欧列強が干渉して起こった。」となっています。ただ、これは狭義の定義で、歴史学的には東方問題といった場合、もう少し広くとって18世紀ロシアの拡大政策から考えることもありますし、さらに広くとって14世紀頃からのオスマン対ヨーロッパの対立図式を指してこのように言うこともあります。

 実際に「東方問題」という言葉が歴史上作られていくのはギリシア独立戦争(1821-1829)が始まった時期です。大学受験をする際には、原則として山川大明神の言うことに従っておけば良いわけですが、より深い歴史的理解のためには、18世紀からのロシアの拡大が視野にある方が良いかもしれません。

 

 高校世界史では「東方問題」の書き出しをエジプト=トルコ戦争から書き出すことが多いです。ただ、前述の通り、ロシアの南下はすでに18世紀の段階から着実に進んでおります。中でも注目しておくべきなのはキュチュク=カイナルジ(カイナルジャ)条約(1774です。エカチェリーナ2世の時代に戦われたロシア=トルコ戦争(1768-1774、露土戦争は高校世界史では1877-1878の露土戦争だけが紹介されていますが、実際にはロシアとトルコの間には18世紀から19世紀を通して数次にわたる戦争が展開されています)の結果、両国はキュチュク=カイナルジ条約を締結し、①ロシアの黒海自由通行権、②ロシア商船のボスフォラス=ダーダネルス両海峡の通行権、③オスマン帝国内のギリシア正教徒保護権付与(ロシア皇帝に対して)、④オスマン帝国のクリム=ハン国に対する保護権、などの内容を取り決めました。これにより、ロシアは大きく黒海方面へと進出し、オスマン帝国が宗主権を放棄したクリム=ハン国は、この条約から間もない1783年にロシアによって併合されることになります。

こうしたロシアの南下はギリシア独立戦争とその末期におけるトルコーロシア間の戦争の結果としてのアドリアノープル条約によって一時的には成功をおさめたかに見えます。しかし、こうしたロシアの南下成功は、この後のイギリスを中心とする諸国の外交と干渉によって再三阻止されていくことになり、1877-1878年にかけての露土戦争とその後の戦後処理によって、ロシアのバルカン半島における南下は一時完全に停滞することになります。この一連の流れは19世紀を通して「ギリシア独立戦争→エジプト=トルコ戦争(第1次・第2次)→クリミア戦争→露土戦争」と続くわけですが、この流れ自体はかなり有名な流れですし、みなさんご存じのところでもあると思いますので、簡単に図示した上で、わかりにくい、または気づきにくいポイントをいくつか示しておきたいと思います。

 
東方問題年表
(クリックで拡大)

 

ポイント① ギリシア独立戦争とその結果

 

 さて、ギリシア独立戦争はギリシアがオスマン=トルコ帝国から独立しようとしたことがきっかけで起こる戦争ですが、このギリシアの独立は当時ヨーロッパ周辺で高揚していたナショナリズムと強い関連があります。ナポレオンのヨーロッパ大陸支配とフランス革命の理念である自由・平等という考え方の伝播は、「ナショナリズム」と「自由主義」という二つの大きな思潮を生み出しました。1815年のウィーン体制は、多民族国家を瓦解させかねない「ナショナリズム」と、君主による専制政治と貴族支配を脅かしかねない「自由主義」を抑圧するために墺・露が中心となって作り上げた体制でしたが、早くも1810年代からこれらの動きは大きなうねりとなってヨーロッパの各地で噴出します。1820年代にはデカブリストの乱(露)、カルボナリの運動(伊)、ラテンアメリカ諸国の独立など、各地でナショナリズム、自由主義の動きが渦巻いているわけですが、こうした動きの中にギリシアの独立運動も位置付けることができるわけです。当時、ギリシア独立を率いていたのはイプシランティ(イプシランティス)という人物でしたが、彼が所属した秘密結社「フィリキ=エテリア」はオスマン=トルコの「専制」支配から「ギリシア」と「ギリシア人」の政治を取り戻すための戦いを準備するわけで、これはまさに当時の風潮とピッタリなわけですね。

 

 こうしたギリシアの独立を支援したのもヨーロッパのロマン主義者でした。ところで、このロマン主義というのは実はナショナリズムと密接に関連しています。ロマン主義の起こる前、18世紀におけるヨーロッパの文化的トレンドはロココ、そして新古典主義でしたが、これらはどちらもその中心はフランス、ヴェルサイユでした。ロココなどはルイ15世の愛人、ポンパドゥール夫人を中心とする宮廷人のサロン文化の中で花開きますし、新古典はナポレオンが皇帝に即位したことで英雄主義的側面を強く打ち出すために発展します。18世紀のヨーロッパの人々はフランス文化、特にフランス絶対王政期の宮廷文化を最先端のモードとして受容していたわけです。

 ところが、ナポレオンの大陸支配以降は様子が違ってきます。旧支配階層はもちろんのこと、解放者かと思いきや結局は他国からやってきた支配者に過ぎなかったナポレオンに「自由・平等」を求めたヨーロッパの人々は失望し、反ナポレオン・反フランス感情を高めていきます。そうした中で、「最先端のフランス」に対する「憧れ」は消え失せ、新たに「自分たち自身のルーツや、良さとは何か」を探求するようになっていきます。これがつまり、土着の文化に価値を見出し、恋愛賛美・民族意識の称揚、中世への憧憬などの特徴を持つロマン主義になっていきます。グリム兄弟が土着の民話を収集していくなどを想定するとわかりやすいです(もっとも、グリムはどちらかというと後期ロマン主義に分類される人々ですが)。こうしたロマン主義者にとって、ヨーロッパの源流たる「ギリシア人」たちがイスラームの帝国オスマン=トルコの専制支配から自由と平等を取り戻すために闘う、というテーマはとても甘美で、彼らの心を動かすテーマだったわけで、バイロンなんかは熱に浮かされて燃え尽きちゃうわけですね。とっても中二病で素敵ですw

 
_1826
 

「バイロンの死(Wikipediaより)」

 

 こうした中で戦われたギリシア独立戦争ですが、ギリシアを支援した露・英・仏など各国の思惑は当然ロマン主義の熱によるものだけではありません。それぞれ、バルカン半島や黒海沿岸、地中海東岸地域へ進出する機会をうかがってのことです。ですが、オーストリアだけは自国が多民族国家であることもあり、ギリシアのナショナリズムを容認するわけにもいきません。ここはウィーン体制の原則に従い静観、ということになりました。

 1827年に英仏露連合艦隊とオスマン帝国との間に偶発的な衝突が起き、ナヴァリノの海戦が発生します。この戦争にトルコ軍が敗北したことで、この戦争は大きく転換していきます。戦争終盤の1828年に、ロシアはトルコと戦端を開きます。これに勝利した露は、オスマン帝国との間にアドリアノープル条約を締結します。戦勝による講和条約ですから、その内容は以下のようにロシアに有利な内容となっていました。

 

  ギリシアの自治承認

:トルコの影響力が減少する半面、独立運動を支えてきた露の影響力は大きく増大

  黒海沿岸地域の一部を露へ

  モルダヴィア、ワラキア(両地域が後のルーマニア)、セルビアの自治承認

:同じく、歴史的にスラヴ系民族が多く、ギリシア正教とも多い地域に対する露の影響力が増大します。


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1793-1812頃のルーマニア地域[モルダヴィア・ワラキア・トランシルヴァニア]

Wikipedia

 

  ボスフォラス、ダーダネルス両海峡のロシア船舶の通行権

:これは、ロシアの船舶が黒海からエーゲ海に出て地中海方面に進出することを可能にします。


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(赤い部分がボスフォラス海峡、黄色がダーダネルス海峡:Wikipedia

 

 つまり、アドリアノープル条約は明確にロシアの南下を成功させた条約だったのですが、これにイギリスがかみつきます。特に、ギリシアの自治国化は、国としての立場が弱く、ロシアの影響力を受けやすくなると考えたことから、イギリスはギリシアの完全独立を主張してすでに1827年から開催されていたロンドン会議の席上でこれを認めさせます。これにより、ギリシアは1830年に完全な独立国として出発することになりました。

 

ポイント② エジプト=トルコ戦争とその結果

 

 続いて、このギリシア独立戦争でオスマン帝国の属国という立場で戦争協力をしたエジプトのムハンマド=アリーが見返りを要求したことが発端となって、2度にわたるエジプト=トルコ戦争が展開されます。戦争の経過については図表を参照していただければよいのですが、ポイントはやはりウンキャル=スケレッシ条約です。この条約の性質をよく理解できていない受験生が実は多いのですね。ウンキャル=スケレッシ条約というのは、トルコとロシアの間で締結された相互援助条約であり、一種の軍事同盟です。なぜ、ギリシア独立戦争では敵同士で、かつ南下政策を展開するロシアとトルコとの間でこのような条約ができたのでしょう。

 実は、この時期ロシアはトルコの属国化を狙っています。また、トルコの方では弱体化する中でエジプトをはじめとする外敵に対応するためにうまくロシアからの援助を引き出そうと狙っていました。こうした中で、エジプトとトルコの戦争が始まるとロシアはトルコの側を支援します。ところが、ロシアの東方地域におけるさらなる影響力拡大を懸念する英仏はトルコに圧力をかけて無理やり講和を結ばせます。これがキュタヒヤ条約(1833)ですが、この条約でトルコはエジプトにシリアをはじめとする広大な領域を割譲させられる羽目になりました。これに怒ったトルコはロシアとの相互援助条約であるウンキャル=スケレッシ条約を結び、その秘密条項においてロシア艦隊のボスフォラス、ダーダネルス両海峡の独占通行権を与えます。これは同地域におけるロシアの軍事的プレゼンスを大きく高める内容であったことから、英はこれに不満を持つことになります。

 その後、二度目のエジプト=トルコ戦争が起き、その講和会議であるロンドン会議が開かれると、イギリスの外相で、後に首相を務めることにもなるパーマストンがこの問題の調整に乗り出します。その結果、ここで締結されたロンドン条約では以下の内容が取り決められます。

 

  エジプトはエジプト・スーダンの世襲統治権が与えられた(オスマン宗主権下)

  シリアはエジプトからトルコに返還

  ボスフォラス、ダーダネルス両海峡の軍艦通行を禁止

 

 中でも、③の条項は先にロシアがトルコと単独で結んだウンキャル=スケレッシ条約を無効化することを意味していました。さらに、この時点では英・露・墺・普の間の取り決めにすぎませんでしたが、翌年に仏を加えて五国海峡協定として承認させます。これにより、パーマストンは「フランスが影響力を高めるエジプトが勢力を強めることを防ぐ」ということと、「ロシアの地中海東岸地域における軍事的プレゼンスの排除」という二つの目的を見事に達成し、外交的な勝利を手にしたのです。

 

ポイント③ クリミア戦争とパリ条約 

 
 クリミア戦争は「聖地管理権問題が発端」ということはよく言われますが、これも受験生にはイマイチよくわからないところです。当時、キリスト教の聖地イェルサレムはオスマン帝国の支配下にあるのですが、オスマン帝国というのはイスラーム国家ではありますがその帝国内に多数の異教徒を抱えていました。カトリックもそうですし、旧ビザンツ領ではギリシア正教徒も多くいます。また、北アフリカやシリア・パレスチナ地域を中心に単性論の系統をひく諸宗派なども存在していました。イェルサレムにはこうしたキリスト教徒たちにとって信仰の対象となる街区(聖墳墓教会など)があるのですが、こうした部分の管理権は、16世紀ごろからフランス王がカピチュレーションの一環としてオスマン帝国から管理を認められていました。しかし、フランス革命の混乱の中でこの聖地管理権の所在がうやむやになります。こうした中で、ロシアの援助を受けた現地のギリシア正教徒たちが聖地管理権を1851年に獲得すると、国内のカトリックに対する人気取りを画策したフランスのナポレオン3世が横からしゃしゃり出てきてオスマン帝国に再度フランスが聖地を管理することを認めさせ、1852年にこれを回復します。これに不満をもったロシアが聖地管理権を要求し、またカトリックの多いフランスの管理やイスラームであるオスマン帝国の支配からギリシア正教徒を保護するのだということを口実に開戦するというのがクリミア戦争の直接の契機です。

 

 この戦争は難攻不落と思われたセヴァストーポリ要塞を落とされたロシアの敗色が濃い中で終結します。その講和条約として締結されたパリ条約では、1840-41年の取り決め(ロンドン条約や五国海峡協定)の内容が再確認されたほか、黒海の中立化・非武装化が新たに加えられた結果、黒海周辺にあるロシアの軍事施設はすべて撤去されることになりました。さらに、ロシアは1812年にトルコから獲得していた黒海北岸のベッサラビア(現モルドバ、一部はウクライナ)をモルダヴィアに割譲することになりました。

 

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20世紀のベッサラビア」(Wikipedia

 

 このようにして黒海周辺からはロシアの影響力がかなり排除されることになりました。一方で、すでにアドリアノープル条約で認められていたモルダヴィア、ワラキア、セルビアの自治は再度承認、確認されています。特に、モルダヴィアとワラキアは後にルーマニアとなる地域ですが、この地域は、形式上はオスマン帝国が宗主権を持っていますが、長らくロシアの軍政下に置かれていました。ところが、1840年代に入ると外国(ロシア)による保護制に反対する民族運動が高揚し、反乱が発生します。当時のモルダヴィアならびにワラキアはこれを鎮圧したロシア・トルコ両軍の制圧下にある状態でしたので、その扱いを再度確認する必要があったのです。ですから、これらの地域の自治を承認するということは、再度ロシアが同地域に影響力を与えるきっかけを与えかねないのですが、これを他の諸国は承認します。この段階において、同地域が自治権をもつことは、ロシアのみならずオーストリアをはじめとする諸国にもトルコに代わって同地域に影響力を及ぼすためには悪くないことだからです。つまり、たしかにパリ条約においてロシアは黒海沿岸地域から大きく後退させられましたが、一方的な敗北条約をのませられたというよりはいくらかの妥協の産物としてパリ条約を受け入れたわけです。

 

ポイント④ サン=ステファノ条約とベルリン会議

 

 さて、やっと私が本来書きたかった内容にやってこれました。と言っても、正直一言で済んでしまうのですが。この一言を書くために調子に乗って東方問題のまとめに首を突っ込んでしまったことを今はものすごく後悔していますw 自分の中では把握していることでも、説明するとなるとえらい手間がかかりますし、長くなるものです(;´・ω・)

 さて、それではサン=ステファノ条約とベルリン会議(またはベルリン条約:1878)とは一体何なのでしょうか。以下に、この二つの条約を理解するためのポイントをいくつか紹介していきます。

 

  サン=ステファノ条約は、露土戦争の講和条約で、二国間条約である。

:ある意味当たり前のことなのですが、サン=ステファノ条約はロシアとトルコ間の講和条約です。つまり、戦勝国であるロシアに有利な内容になっています。中でも、ブルガリアについての規定は決定的でした。スラヴ系民族の多いこの地域は、形式上はオスマン帝国の宗主権下で自治国となることが決められましたが、これを履行させるためという名目で、ブルガリアにはロシア軍が駐留することが決められました。実は、ご存じない方が多いのですが、ある地域に他国の軍隊が駐留するということは、「事実上保護国になる」ということとほぼ同義です。例えば、イギリスのエジプト支配についてもウラービー=パシャの反乱を鎮圧した後に「事実上保護国化した」という表現が出てきます。これは、軍隊がその地に駐屯することによって、同地域の治安維持ならびに外交権などに大きな影響を及ぼすことが可能になるためです。つまり、ブルガリアはこのサン=ステファノ条約で実質的にロシアの保護下に置かれることが決まりました。そして、問題であったのはその大ブルガリア公国の領土です。

 

 Bulgaria-SanStefano_-(1878)-byTodorBozhinov

Wikipedia

 

黒い太線でくくられれている部分がサン=ステファノ条約で決められたブルガリアの領土ですが、この領土がエーゲ海に面しているところが重要です。つまり、ロシアはこのブルガリアを事実上の保護下に置くことで、ボスフォラス、ダーダネルス両海峡を経ずして地中海に面する地域に進出することが可能となりました。これはロシアにとって南下政策の大きな進展に他ならなかったのですが、だからこそ英・墺の反発を呼ぶことになったのです。

 

  ベルリン会議(ベルリン条約)では、ブルガリアの性質が大きく変更となった。

(ロシアは地中海への道を閉ざされた)

  :さて、再度上のブルガリアの地図に注目してください。ベルリン会議の結果、ブルガリアの領土は3分割され、大きく縮小されます。ブルガリアは黒海に面した北部の緑がかった部分(うすーく「Principality of Bulgaria」とあるのが見えるでしょうか)のみとなり、黒海に面した南部の赤い部分(東ルメリア)と西南部の茶色っぽい地域(マケドニア)は別のものとされ、東ルメリアはオスマン帝国化の自治州となり、マケドニアはオスマン帝国に返還されてしまいました。つまり、新しいブルガリアは地中海に面する部分をすべて失ってしまったのであり、ロシアの南下政策は再度挫折してしまったのです。また、この時に領土を削減されたブルガリアは失った領土の奪還を目指し、執念を燃やす(大ブルガリア主義)ことになりますが、こうしたことが20世紀に入ってからのバルカン戦争へとつながっていきます。

 

  ベルリン条約では気づいたら英・墺が進出して楔を打ち込む形になっていた。

:これは皆さんご存知のことと思いますが、このベルリン会議でエジプトに利権を持ち、3C政策を展開するイギリスと、パン=ゲルマン主義に基づいて国家統合とバルカン進出を狙うオーストリアがどこを手に入れたのかを再度確認しておきましょう。

 

 キプロス

(キプロス島:イギリスが獲得)
 

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(ボスニア=ヘルツェゴヴィナ:墺が統治権を獲得)

http://www2m.biglobe.ne.jp/ZenTech/world/map/Bosnia_Herzegovina/Map_of_Bosnia_Herzegovina_and_neighboring_countries.htm

 

 英はエジプトの北、地中海東岸に位置し、オスマン帝国の首根っこをおさえるキプロス島を、墺はバルカン進出の要となるボスニア=ヘルツェゴヴィナの統治権を手に入れます。この状態ではロシアの南下政策は完全に「死に体」です。このベルリン会議をうけてロシアの南下政策は「挫折した」と表現されるのはこのような内容によるわけです。「東方問題」は時期によって国際関係の変化(露・墺関係の変化、ウィーン体制の意味など)もありますし、条約の内容もかなり細かいもので、なかなか把握しづらいものです。大きな枠組みは「ロシアの南下政策の挫折」で良いのですが、やはりしっかりと当時の政治状況を理解するためには地理的理解も含めた各条約の内容をしっかりと消化しておくことが大切でしょう。また、このあたりのことをしっかりと把握しておくと、青年トルコ革命や、そのどさくさに紛れた様々な動き(墺のボスニア=ヘルツェゴヴィナ併合など)、さらにはバルカン戦争なども理解しやすくなると思います。


 

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 先日、ブログを友人に見せたところ「イタリア戦争の項目って面白いけど、これ両シチリア王国の話でイタリア戦争の部分ほとんどなくねw」と言われましたw しかり、ごもっとも。ただ、これは何もHANDが手抜きをしたからとかいうことではなくて、単純に受験生に必要な情報に絞って書いたらこうなりましたよ、ということなんです。イタリア戦争については戦争の経過自体よりも「戦争に至るまでのイタリア周辺の政治状況の概略」と「イタリア戦争中に形成される大きな構図(ヴァロワ家フランスvsハプスブルク家)」、「イタリア戦争の意義(ルネサンスの衰退・主権国家体制の形成開始など)」が世界史では問われるので、そこに情報を絞ったんですね。ただ、こちらをご覧になる方の中にはイタリア戦争自体の概略を知りたい、という方もいらっしゃるかと思いますので、少し視点を変えてイタリア戦争について詳述しておきたいと思います。(この部分は特に世界史で頻出というわけではありませんし、おそらく知らなくてもどうにかなる部分かとは思いますので注意して下さい。ただし、稀に一橋などでちょっとはっちゃけちゃった場合に出題されることがありますw)

 

 まずは、イタリア戦争までのイタリア周辺の政治状況を概観してみましょう。おおざっぱにいうと、11世紀頃までのイタリアは北イタリアを神聖ローマ帝国、南イタリアを東ローマ帝国、シチリアをイスラーム勢力、さらには教皇領と4分されていました。ただし、この勢力図は実際には名目上のもので、イタリアの各地にはコムーネをはじめとする小国家が成立しており、これがその時々の勢力に応じて神聖ローマ帝国ないし東ローマ帝国の権威に服したり、逆に同盟を組んでこれらに対抗したりしていました。簡単に整理すればこのようになります。

 

(北イタリア)

 フランクによる制圧までは東ゴート王国→東ローマ帝国→ランゴバルドの支配、9世紀以降は中部フランクの支配下に入ります。この時期において特筆すべきことは、ラヴェンナが東ローマのイタリア支配の拠点となっていくことでしょう。本来、東ローマの派遣した部隊長的立場にあった東ゴート王国(テオドリックは東ローマ皇帝ゼノンによって派遣されています)のイタリア支配に否定的だったユスティニアヌスは東ゴートを征服してラヴェンナを占領。以降、この地は東ローマのイタリア支配の中心となる総督府がおかれる都市となります。サン=ヴィターレ聖堂(548年完成)に例のユスティニアヌスと皇后テオドラの肖像が描かれたモザイクがあるのはこのことによります。


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Wikipedia「サン=ヴィターレ聖堂」より引用)

 

 ですが、東ローマの影響力の低下とローマ教皇との対立の中で、東ローマのイタリア支配は難しくなり、8世紀の前半にはランゴバルド族にここを奪われます。その後は、フランク王国の侵入とピピンの寄進にいたるまでの受験生にはおなじみの流れになりますね。10世紀頃からは神聖ローマ帝国のイタリア政策に悩まされます。典型的なものがシュタウフェン朝(ホーエンシュタウフェン朝)のフリードリヒ1世などですが、これに対抗してイタリアでは1167年にロンバルディア同盟がミラノを中心にボローニャ・パルマ・マントヴァ・パドヴァなどのロンバルディア諸都市により結成され、1176年にレニャーノの戦いでフリードリヒ1世の軍を撃退した後も継続され、イタリアの教皇党(ゲルフ)の中心となります。一方で、イタリア内の皇帝党(ギベリン)の存在や、ローマ教皇との関係などにより、神聖ローマ皇帝がどの程度の影響力を有していたかは時代によってたえず変化しました。

 

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クリーム:ビザンツ帝国

オレンジ:ランゴバルド系の諸国

ピンク:係争地

Wikipediaより引用、8世紀初頭のイタリアです。)

 

(中部・南イタリア)

 南イタリアの多くの部分はランゴバルド系のベネヴェント公国の支配下に入りましたが、周辺諸地域は東ローマ(ビザンツ)帝国や、これから派生したアマルフィ公国、イスラームが支配するシチリア首長国などが乱立していました。理解しておきたいのは東ローマの影響力低下にともない、イスラーム勢力の浸透が見られたことです。もともとは東ローマの支配下におかれていたシチリアでしたが、この島を治めていた総督が東ローマに反乱を起こした際に援助を求めたことがきっかけで、アッバース朝支配下の独立政権アグラブ朝がシチリア島に侵入、これを段階的に制圧します。これにより、シチリアにはおよそ200年にわたってアグラブ朝系のイスラーム勢力であるシチリア首長国(831-1072)が成立することになりました。よく、シチリア島で育ったシュタウフェン朝のフリードリヒ2世の宗教的寛容性やイスラーム文化の受容、近代的視点などが言われ、テレビの特集番組などで紹介されることがありますが、その背景にはこうしたシチリア島や南イタリアの歴史的背景があるのです。

 

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10世紀末イタリア」

WikipediaList of historic states of Italy」より引用)

 

 その後、こうした様々な勢力が割拠していたイタリアに、ノルマン人たち、なかでもフランス・ノルマンディー公国で次第に貴族化したノルマン系貴族たちが入り込んできます。そのきっかけははっきりしませんが、「サレルノ伝承」と呼ばれる半伝説的な記録によれば、イスラームからの貢納要求に困っていた当地の領主のために働いたことがきっかけで、南イタリアで傭兵として働けばかなりの褒賞を得ることができるという噂が当時ヨーロッパで盛んになってきていた巡礼者の口を通して伝わったことからであるようです。このようにして入り込んできたノルマン系貴族の中に、ロベール=ギスカールとルッジェーロ1世がいたわけですね。彼らは、教皇のお墨付きをいただいて南イタリアの各地を統合していきます。


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1112年イタリア」

WikipediaList of historic states of Italy」より引用)

 

 その後、彼らが征した南イタリアをルッジェーロ1世の子、ルッジェーロ2世が継承して(両)シチリア王国となったことは以前「あると便利なテーマ史に書いた通りです。


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http://imillecoloridinapolii.blogspot.jp/より引用)

 

13世紀以降のイタリア)

 さて、それ以後のイタリアですが、皆さんもご存じの通り、北イタリアでは各地にコムーネと呼ばれる都市共和国や、シニョリーア制(もともとは都市共和国などであったものが、臨時に独裁官を任命することをきっかけに終身、世襲の僭主となること)などから発展した公国が成立します。代表的なものにはヴェネツィア、フィレンツェ、ジェノヴァ、シエナなどのコムーネやミラノ公国(ヴィスコンティ家)やフェラーラ公国(エステ家)などがあります。

 

 また、南イタリアでは、12世紀から13世紀にかけてはシュタウフェン朝が統治していた(両)シチリア王国(当時はシチリアと後のナポリ王国の領域を含めた全域が「シチリア王国」とよばれていました)でしたが、フリードリヒ2世死後の後継者争いの中で、教皇の支持を受けたフランス貴族アンジュー家のシャルル(シャルル=ダンジュー、ルイ8世子、ルイ9世弟)が兄ルイ9世の承認を受けてシチリア王国に侵入し、フリードリヒ2世の庶子であったマンフレーディを敗死させてカルロ1世としてシチリア王に即位しました(1266年)。

 

 ところが、突然やってきたこのフランス系貴族の支配にシチリア王国の民衆は不満を募らせていきます。当時、カルロ1世(シャルル=ダンジュー)は姻戚関係から滅亡したラテン帝国(1261年滅亡、最後の皇帝ボードゥアン2世の息子フィリップがシャルル=ダンジューの娘婿)の継承権を主張して東ローマ帝国のミカエル8世(パラエオロゴス朝)と対立していたため、住民から強制徴発などを行っていたとも言われます。こうしたカルロ1世に対する不満が噴出したのが1282年のシチリアの晩鐘(晩祷)とよばれる暴動事件です。事件の背後にはアンジュー家による地中海支配を恐れるイベリア半島のアラゴン家や、東ローマ皇帝ミカエル8世の謀略があったとする説もありますが、いずれにせよこの暴動事件に端を発する混乱の中でカルロ1世はシチリア島からの撤退を余儀なくされ、シチリア島にはこの混乱に乗じてカルロ1世を破ったアラゴン家のペドロ3世が侵入して、カルロ1世に敗れて死んだかつてのシチリア王マンフレーディの娘婿であることを理由として王位につきました。一方、シチリア島を追い出されたカルロ1世は南イタリアに逃れてこの地を確保し、あらためてナポリ王として即位します。その結果、それまでは「シチリア王」という称号のもとに統治されていたシチリア島とイタリア半島南部は「シチリア王国(アラゴン家)」と「ナポリ王国(アンジュー家)」の二つの王国に分割されていくことになります。

 

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14世紀イタリア」

https://jp.pinterest.com/pin/534309943262026426/より引用)

 

 

 その後、しばらくの間ナポリ王国はアンジュー家の支配下にありますが、15世紀に出たジョヴァンナ2世(女性)に後継者がなく、ジョヴァンナがその後継者に一度はアラゴン王アルフォンソ5世を指名したことなどがきっかけとなって、ジョヴァンナの死後にアンジュー家とアルフォンソ5世がナポリの領有をめぐって争います。この戦いに勝利したアルフォンソ5世はナポリ王位を獲得し、これ以降シチリア、ナポリともにアラゴン系の家系がこれを領有していくことになります。このように、南部においてシュタウフェン家→アンジュー家→アラゴン家とそれぞれ神聖ローマ帝国、フランス、イベリア半島と縁の深い家系が覇を競う一方で、北方のコムーネや諸侯国も周辺の大国や教皇との力関係の中で割拠する状態にありました。

 

 ですが、15世紀半ばのルネサンスが花開かんとしつつも群雄が割拠する時代に、イタリア半島全土を揺るがす大事件が起こります。オスマン帝国のメフメト2世によるコンスタンティノープル占領(1453)です。この事件が起こる前兆はすでに十数年前からイタリアにも届いていました。東ローマ皇帝ヨハネス8世(パラエオロゴス朝)が参加したバーゼル公会議(1431)とフェラーラ公会議(1438-39)です。両公会議は、1054年の正式分裂以来東西に分かれていたギリシア正教会ならびにローマ=カトリック教会の合同を餌として、オスマン帝国に対する十字軍の協力を西欧諸国から得るためにヨハネス8世が画策して開かれたものでした。ちなみに、この会議の際に多くのギリシア人学者がイタリアに来たことが、ルネサンスをさらに促進させることにつながったと言われています。一時は東西教会合同の署名が交わされるまでにいたった両会議でしたが、東ローマにおける人々の反対は根強く、ヨハネス8世の意に反してこの署名は教会、人民の総反対のもとで反故にされてしまいます。また、何とかこの合意に基づいて教皇の要請により派遣されたハンガリー王兼ポーランド王ウラースロー1世(ヴワディスワフ3世)の軍はオスマン帝国のムラト2世の軍に敗れ、ウラースロー自身も戦死してしまいました。

 

 実は、オスマン帝国のバルカン半島への進軍は15世紀の初めにある事情で停止していました。アンカラの戦い(1402)です。ムラト1世以来、アドリアノープル遷都(1366)、コソヴォの戦い(1389)、ニコポリスの戦い(1396)と、14世紀後半に着実にバルカン半島の奥へと侵攻してきていたオスマン帝国でしたが、後方に起こったティムールと雌雄を決したアンカラの戦いで皇帝バヤジット1世は捕らえられ、帝国は一時大混乱に陥ります。このため、バルカン半島への進行もストップします。

 

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ムラト1世時代の支配域の拡大

Wikipedia「ムラト1世」より引用)

 

 オスマンの攻勢に手を焼いていた東ローマ帝国では、ヨハネス8世の父であるマヌエル2世がこの好機をとらえて外交交渉に腐心し、オスマン帝国メフメト1世との間に友好的な外交関係を築き上げることに成功しました。しかし、その子のヨハネス8世はオスマン帝国に対する強硬策を主張し、メフメト1世の後を継いだばかりのムラト2世に対抗する、対立スルタンを擁立するという奸計を巡らせた上に失敗します。つまり、寝かしつけた虎の尾を踏んで起こしてしまったのです。先のバーゼル公会議、フェラーラ公会議は、オスマン帝国に追い詰められたヨハネス8世の苦肉の策でした。しかし、それも成果を上げることはなく、東ローマ帝国はヨハネス8世の次のコンスタンティノス11世がコンスタンティノープルでその命を散らした時に長い歴史に幕を下ろしました。

 

さて、この事態に驚いたのがイタリアの諸国です。それまでは自分たちの利益ばかり考えて半島内の勢力争いを行っていましたが、オスマン帝国が迫ってくるとなると話は別です。当面の争いは置いておいて、まずは共同戦線をはろうということで、イタリア半島の国際関係を安定させることにしました。その結果結ばれたのが「ローディの和(1454)」と呼ばれる和約です。イタリアを代表する当時の五大国(教皇領、ナポリ、フィレンツェ、ミラノ、ヴェネツィア)が交わしたこの和平協定によりイタリアの政局は安定し、その後数十年にわたる盛期ルネサンス時代が訪れます。ボッティチェリも、レオナルド=ダ=ヴィンチも、ミケランジェロも、ラファエロもみんなこの時代に現われたのです。「イタリア戦争」が始まったのは、こうした15世紀の繁栄が終わりを告げようという、また一方では新たな世界への扉が開かれんとする、そんな時代だったのです。

 

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1494年、イタリア半島

https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Italy_1494_AD.pngより引用)

 

(イタリア戦争)

ローディの和の一角が崩れ始めたのは1492年、コロンブスが新大陸を「発見」したこの年に、フィレンツェのロレンツォ=デ=メディチが病没します。メディチ家を継いだのは若干20歳のピエロ=デ=メディチでした。

 

 ロレンツォの死

©惣領冬実『チェーザレ』(一部編集)

 

このことが周辺諸国の不安を煽ります。中でも不安に陥ったのはミラノ公国の実質的な支配者であったルドヴィーコ=スフォルツァでした。背後に大国フランスを抱えるミラノ公国の状況をよく知るルドヴィーコは、ロレンツォのいなくなったフィレンツェとの同盟関係の見直しに入ります。当時、ルドヴィーコは、甥のジャン=ガレアッツォから実権を奪う形でミラノ公国を取り仕切っていました。そして、そのジャンが1494年に亡くなったことをきっかけに正式にミラノ公位につきます。ところが、ジャンの妻であるイザベラ=ダラゴーナがナポリ王アルフォンソ2世の娘であったことからアルフォンソがこれに異議を唱えます。こうして、イタリア半島内における自身の立場が怪しくなったことを悟ったルドヴィーコはフランスに接近し、フランス王シャルル8世にナポリ王位の正式な継承権はフランス王家にあるのではないかとたきつけて自領の通行権を認め、フランス軍を北イタリアに引き入れます。フィレンツェのピエロはこの際、戦乱を嫌うフィレンツェ市民によって追放されてしまいました。フィレンツェはナポリ王位を要求して南イタリアへと進軍するシャルル8世のフランス軍の通行を許可します。イタリア戦争の始まりです。(ちなみに、この出来事を予見していたとされたサヴォナローラがその後フィレンツェで信望を集め、フィレンツェでは数年間彼の神権政治が展開されます。)

 

一時は2万を超す大軍を擁してイタリア入りしたシャルル8世でしたが、ナポリをはじめ、ナポリの親類筋のスペイン(カスティーリャ・アラゴン)や、ヴェネツィア、フィレンツェ、ローマ教皇、神聖ローマ帝国、さらに一度はフランスについていたはずのミラノ公国のルドヴィーコらが連合軍を組織したことで追い詰められ、目的(ナポリ王位の継承)を果たせぬままに撤退します。その後、シャルル8世の後を継いだルイ12世(シャルル8世の義兄)は、再度遺恨の残るミラノ公国やナポリ王国への進軍を計画しますが、失敗に終わります。

その後もいくつかの小競り合いが続きますが、イタリア情勢が新展開を見せるのは1519年の神聖ローマ皇帝選出選挙です。この選挙ではフランスのフランソワ1世が対立候補として名乗りを挙げましたが、ハプスブルク家を継いだカール5世(カルロス1世)がこれを撃退し、神聖ローマ皇帝に選出されます。このことで、自領をハプスブルク領に囲まれることになったフランソワ1世は、自国防衛の拠点を確保するため、ピレネー山脈やネーデルラントで軍事行動を起こし、さらに停止していたイタリアでの戦闘も再開されました。

 

 ハプスブルク家

http://tabisuru-c.com/travel/germany_201205/germany_history/germany6.htmより引用した地図を一部改変)

 

この戦いの中で、ハプスブルク家の神聖ローマ帝国とスペイン、教皇とそれに味方するイタリア諸侯、イングランド(当時はヘンリー8世)などを敵に回し、国際的に孤立したフランソワ1世は、遠く離れたオスマン帝国のスレイマン1世の宮廷へ使節を派遣し、カール5世と対抗させる同盟関係を構築することになります。(この中で、後のカピチュレーション[オスマン帝国による恩恵的諸特権]の素地が作られていくことになるわけです。)このようにしてヨーロッパのみならず、地中海全域を巻き込んだ戦いはヴァロワ家、ハプスブルク家の双方を疲弊させ、財政難にあえがせることになりました。カール5世の退位(1556年)をきっかけとして、これらの国々の次代の王たち(フランスのアンリ2世、スペインのフェリペ2世)によってカトー=カンブレジ和約が締結されたのは1559年のことです。イタリア戦争は、アンジュー家のシャルルの頃から続くイタリア領有の夢をかなえることなく、ハプスブルク家の優位を16世紀ヨーロッパにつくりだして終わりました。フランスが、ハプスブルク家に対してその遺恨を晴らすのは、三十年戦争後の1648年、ウェストファリア条約を締結するブルボン家の統治においてでした。

 

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 東アジアの通貨・産業・金融史に続いて、ヨーロッパ通貨・産業史と近現代の金融史についていくつか補足しておきたいと思います。

 

【ポイント①:リディアと古代ギリシアの商工業】

 

取引手段としての金銀は古代においては「鋳造」されて用いられるのではなく、塊で取引され、その重さが交換の基準となりました。

 世界で最古の鋳造貨幣と言われるのは、リディアにおいて鋳造されたエレクトロン貨です。ここで注目してほしいのはリディアと古代ギリシアの位置関係です。世界史の教科書ではこの両地域の歴史は別々に出てくることが多いので受験生はあまり意識することがないのですが、実はリディアが勢力圏としたアナトリアと古代ギリシアは目と鼻の先にあります。

 
紀元前600年オリエント
 黄色い部分がリディア、赤い丸の部分がイオニア地方

Wikipedia「リディア」より引用、一部改変)

 

そして、リディアが栄えたのは紀元前7世紀~紀元前6世紀です。さらに、『詳説世界史』の記述を見ると「ポリスの発展」という節に「前7世紀、小アジアのリディアで始められた鋳造貨幣をイオニアのポリスも取り入れて」とあります。このように、注意深く見ていくと一見別々の世界のように感じられるメソポタミア地域の歴史と古代地中海世界の歴史は、アケメネス朝の登場を待たなくてもリンクしてきます。

 各地に植民市を建設し、鋳造貨幣を取り入れた古代ギリシアはその商業活動を活発化させていきます。こうした中で、アテネで鋳造されるのがテトラドラクマ銀貨です。これは、ペイシストラトスが開発を奨励したラウレイオン銀山の銀をもとに鋳造されたものです。

 
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 Wikipedia「テトラドラクマ」より引用)


【ポイント
:「価格革命」の虚実】

 

 世界史の教科書や参考書には「価格革命」について以下のように書いてあります。

 

 「アメリカ大陸から大量の銀が流入して、価格革命とよばれる物価騰貴がおこった。これは、停滞していた経済活動に活気を与え、「繁栄の16世紀」をもたらした。農村にまで貨幣経済が浸透すると、農民の一部は経済力をつけて領主から自立するようになった。すでに固定額の貨幣地代が普及していた西ヨーロッパでは、貨幣価値の下落は領主層に大きな打撃を与え、封建社会の崩壊を促進した。」(東京書籍『世界史B』、平成27年度版、p.220.

 

 しかし、実は『詳説世界史』にはこれに加えて目立ちませんが重要な記述があります。

 

 「その結果、銀の流通量が急速に増加したことが一因となって、ヨーロッパで激しいインフレーション(いわゆる「価格革命」)がおこった。16世紀を通じて、物価を数倍に引き上げることになったこのインフレには、ヨーロッパ全域における人口の激しい増加という原因もあったが、いずれにせよ、この物価騰貴によって額面の固定した地代に依存する伝統的な封建貴族は苦境にたち、資本家的な活動をする新たなタイプの地主や農業経営者は、大きな利潤を獲得するようになった。」(『改訂版 詳説世界史研究』、山川出版社、2016年版)

 

 実は、この赤い部分で示したところがカギなのです。近年、価格革命が銀の大量流入にのみによって引き起こされたという説は否定されつつあります。たとえば、例の世界システム論を日本に紹介したことで知られる川北稔は銀流入説を否定し、人口増加説をとっています。(村岡健次・川北稔編著『イギリス近代史宗教改革から現代まで』ミネルヴァ書房、1986年) 下の二つの図を見てください。これは、16世紀から17世紀にかけてスペインに流入した銀の5年ごとの流入平均量(最初の図)と累積流入量(2番目の図)、そして価格指数を比較したものです。(平山健二郎「16世紀『価格革命』論の検証」経済学研究58(3)2004年、207-225より。これは関西学院大学リポジトリより全文を参照することができます。)

 
スペインへの金銀流入量と価格

スペインへの金銀流入累積と価格
 
 
まず、図1を見ると、たしかに1500年代の後半に銀の流入量が増えるにつれて価格も上昇していることが見てとれます。また、図2を見ても銀の累積流入量が増えるにつれ、価格指数も上昇しています。かつての研究者たちはこれを根拠として銀流入による物価騰貴、すなわち「価格革命」論を展開しましたが、これには問題となる点がいくつかあります。

 

 流入量と価格指数に相関関係があるとすれば、1600年ごろから銀の流入量は減少傾向にあるのに価格が高止まりしている理由に説明がつかない。(図1)

 同じく、累積量が価格指数に影響を与えるとすれば、増加するほど価格が上がるはずであるが、1600年以降、累積流入量は増え続けているのに価格は頭打ちになり、むしろ下落傾向を示していることが説明できない。(図2

 

とくにこの2点が問題点として目立ちます。その他にも、金銀の流入比と各地域の価格上昇に一致が見られないこと(金銀が大量に流れ込んでいる地域も、逆にむしろ流出していく地域も同じように価格が上昇しているなど)や、金銀が大量流入する以前からすでに価格上昇が見られることなどから、少なくとも銀流通量の増加のみを根拠とした価格革命説は否定されつつあります。

 

 スペインへの金銀輸入量

ストックホルム地域の価格
(表12ともに前出、平山[2004]より引用)

 

かわって、登場してきているのが「人口増加説」です。以下は中世ヨーロッパにおける人口増加のグラフです。

  9010

http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/9010.htmlより引用)

 

1300年代の人口急減の原因は当然のことながらペストですが、その後のヨーロッパの人口は安定して回復傾向にあります。1500年代に5600万人ほどであった人口は1650年ごろには一億に達します。要は、新しい説では急激な人口増加に食糧生産とその分配が追いついていないことが価格上昇の原因であるとするわけです。

 

 「そんなことになっているなら、どっちを覚えたらいいの?」ということに受験生ならなると思います。もちろん、教科書や参考書には銀流入説が主体で書いてあるわけですから、まずはこちらを把握してかまわないと思います。ただ、裏にこうした説があることを理解しておいて損はないでしょう。たとえば、慶応大学の経済学部の世界史ではたびたびこうしたグラフや表を示しながら歴史的事象を解説させる問題が出題されますが、こうした出題の仕方で「近年、価格革命論のこれまでの説明の仕方には批判が高まっているが、それはなぜか。示した図表を参考にして説明しなさい」などのスタイルの出題がされないとは限らないからです。歴史とは常に一方向からだけ見たものが正しいとは限らないということを意識して学習することが必要となるでしょう。

 

【ポイント ブレトン=ウッズ体制の本質を考える】

最近になってようやく戦後史の中でブレトン=ウッズ体制をはじめとする国際通貨体制について語られるようになってきました。私が大学を受験する頃は、ブレトン=ウッズ体制はあまり注目されず、むしろGATTなどが強調されていたように思いますが、これはおそらく1980年代に日米が貿易摩擦の真っ只中にあったことや、様々な分野で輸入自由化などが論議されていたことと無関係ではないのでしょう。いつの時代でも、望むと望まざるとにかかわらず、その時代の問題関心の影響を少なからず受けるものです。その意味で、純粋にバイアスのかからない物の見方、歴史像というものもないと思います。

だとすれば、1990年代末のアジア通貨危機や2008年のリーマンショック、近年のアベノミクスや米国のQE(量的緩和)をはじめとする世界中の中央銀行の非伝統的な金融緩和策など、金融の国際化とそれに伴う諸問題が様々な場面で俎上に載せられる中で、戦後の金融政策が歴史学において注目され始めることは、なんら不思議なことではありません。しかし、それでは教科書や参考書はこうした戦後の国際金融体制について満足のいく説明をしているのでしょうか。無理もないことではありますが、教科書や参考書に最新の知見が登場するまでにはある一定のタイムラグというものが存在します。なぜなら、新説に対する評価がある程度定まり、通説として教科書なりに載せるに足ると判断されるまでには多くの人々の検証を経る必要があり、それにはそれなりの時間がかかるからです。学校の教員なり、塾の講師なりに教科書や参考書以上の価値があるとすれば、その一つはこうした新しい知見に対する巷の評価を吟味、検証して紹介する点にあるのではないでしょうか。(もちろん、それは押しつけであってはならないし、それだけが価値なのではないと思いますが。)

 

 さて、まずブレトン=ウッズ体制についてですが、さすがに『詳説世界史研究』にはある程度の記載が見られます。これについては私の方でも基本的な流れは「通貨・産業・交易史」の方で示しておきました。しかし、この体制がある意味で西側諸国におけるアメリカの「金融面での覇権」を確立した、という視点を提示しているものは皆無に等しいのではないでしょうか。世界システム論的に言えば、覇権国家は生産・流通・金融の順にその覇権を確立していくとされますが、この金融覇権をアメリカが握ったのがまさにこのブレトンウッズ体制の成立によってでした。それまでは英連邦内諸国との経済的つながりのなかでかろうじて基軸通貨としての面目を保っていたイギリスでしたが、このブレトンウッズ体制がいわゆる「金=ドル本位制」によって各国の通貨がドル・ペッグ制(自国の貨幣相場をドルと連動させること)をとったことにより、この体制成立以降は名実ともにドルが世界の基軸通貨となります。

実は、イギリスのスターリング=ポンドの地位下落は1944年に突然もたらされたものではありません。すでに第一次世界大戦が終了した段階で、イギリスの金保有量はアメリカのそれを下回っていました。「黄金の20年代(または狂騒の20年代)」を経て、対外貿易輸出額でイギリスを凌いで世界トップに躍り出たアメリカは、たしかに世界恐慌による痛手をうけたものの、当時最先端であったケインズ経済学(修正資本主義)を採用したニューディール政策をはじめとする諸政策によって30年代の後半には恐慌前の状態に近いところまで回復します。一方、イギリスはこの世界恐慌をポンド=ブロックの形成によって乗り切ろうとしたものの、ヒトラーとの未曽有の大戦に巻き込まれた結果、その経済に完全にとどめを刺されてしまいました。一方のアメリカは1941年のレンド=リース法(Lend Lease Acts)によってイギリスをはじめとする各国へ軍事物資を供与し始めます。その結果、イギリスは総額314億ドル(現在価値でざっと45兆程度)もの軍需物資を実物で貸与されることとなりましたが、これによりイギリスはアメリカに対して膨大な「債務」を負うことになってしまいました。さらに、戦争が終わりに近づいた時点でアメリカは世界全体の金保有量の7割以上を有していました。

こうした中で戦後の国際経済体制についての話し合いである「ブレトン=ウッズ会議」が開かれたわけですが、戦後経済の主導権をアメリカが欲したのは当然の成り行きでした。しかし、イギリスはどうにかその経済的覇権と面目を保とうと英国の誇る経済学者であるケインズを会議に派遣します。ケインズはドイツ経済学者シューマッハーとともに超国家通貨(というか、決済手段)「バンコール」の創設を提唱することによってポンドの相対的な地位低下を隠そうとしました。これに対しアメリカの財務次官補ハリー=ホワイトが対抗案を示し、ケインズの案と競った結果、IMFの創設やドルを基軸とする国際通貨体制など、ホワイト案にそった解決がなされてアメリカは金融における「覇権(ヘゲモニー)」を確立するに至ります。(ちなみに、バンコールは近年、国際的な金融危機が頻発することを受けて再度注目を集めました。)

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ケインズとホワイト

Wikipedia「ハリー=ホワイト」より引用)

 

 確かに、その後のECの台頭や金の欧州への流出、ドル=ショックとその後の変動相場制への移行など、アメリカの相対的地位低下を示す事例が続くことになりますが、それでもドルは依然として国際経済における基軸通貨ですし、プラザ合意やルーブル合意などを見るまでもなく、アメリカの金融政策や経済政策が各国に与える影響は依然として大きなものがあります。一方、当初はブレトン=ウッズ体制の維持という役割を与えられたIMFも、変動相場制への移行以後は各国通貨の安定と経常収支が悪化した国への融資など、その役割を変えつつありますが、1994年のメキシコ通貨危機、1997年のアジア通貨危機などではその役割に限界も感じさせるようになってきています。[これについてはポール=ブルースタインが書いたノンフィクション『IMF』の日本語版(東方雅美訳、楽工社、2013年)が3年ほど前に出版されましたが、これは実に面白いです。基本的な経済の仕組みさえわかっていれば、高校生でもその面白さを感じるには十分ですし、何より世界経済の最前線の裏側を覗き見るかのような興奮があります。] 20世紀半ばにアメリカが築いた金融の「覇権」の行方がどのようになるのか、21世紀はそれが問われる時代なのです。


 

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 さて、ここからはすでに紹介した「通貨・産業・金融史について、理解や把握のポイントとなる部分を示していきたいと思います。

 まず、商業が発展してくると次第に貨幣の重要性が増してくるわけですが、そうなるとそれまでは実用の取引に用いられるというよりは、一種の儀礼的なもの、もしくは贈答用や権威の象徴として用いられてきた「貨幣(というよりはこの段階では「おたから」)」に、実用としての機能が必要になってきます。

 よく、最古の貨幣はタカラガイ(子安貝)であった、という記述があります。これは間違いではないようですが、実際には貝貨は取引に使われたというよりは地方権力者に対する贈与用や埋葬品として用いられたようです。確かに、あれを実際の取引に使用すると破損したりで使い勝手が悪いと思われます。青銅貨幣も最初のうちは当時としては貴重な「青銅器(鋤・刀など)」を物々交換の手段として用いていたところ、後にそれを模した青銅の塊を通貨として用いるようになったようです(布貨、刀貨など)。ただ、これも実際の取引に使用すればごつごつしていて使い勝手が悪いため、その後の中国では環銭(円銭)が用いられるようになっていきます(さらに、保管の際に銭がすれて摩耗することを防止するために穴は円ではなく方形が採用されるようになったという説もあります)。

 戦国期にはおなじみの青銅貨が各地で使用されることになるわけです。センターや私大などではこうした青銅貨の写真を示した上で、これが用いられた国を問う問題が良く出題されますが、これも覚えられない人はまず戦国の七雄の位置を把握しましょう。その上で、「東北部は刀貨、中央部は布貨、秦は円銭、楚は蟻鼻銭」と視覚的に覚えた方が覚えやすいと思います。


中国貨幣分布
 

 戦国の七雄が覚えられない、という人はまず「斉・楚・秦・燕・韓・魏・趙」の順で唱えて覚えることを徹底しましょう。そして、これが山東半島からぐるりと中国全土を東→南→西→(東)北と一周した後で中央部を南から北に三国ならぶイメージを持つと全体の位置が把握しやすく、二度と迷わないと思います。

 
戦国七雄覚え方
 

Wikipedia「戦国の七雄」より引用の地図を改変して作成)


 複数のものを一度に覚えるときのコツですが、必ずその順番を変えないようにセットで覚えることが大切です。思い出すたびに順番を変えたり、別々に思いだそうとすると混乱の元となるので注意しましょう。(たとえば、高校生の頃バルト三国などは頭文字一つずつ取って北から順に「エラリーさん(三)」と覚えました。[エストニア・ラトヴィア・リトアニア]

 その後の貨幣は軽量化が進み、特に各王朝の中央集権が進んだ際に私鋳銭の防止のために統一通貨が出されることが多いようです。実際の取引の際にはこうした通貨が使われつつ、混乱期にはこれらに加えて私鋳銭が混じって使用されるような状態だったようです。ただ、やはり取引の都合上、円形のものが用いられたようで、そのため王莽の行った復古政策にともなって古代の布貨・刀貨などを復活させた政策はすこぶる評判が悪かったと言われています。(実際に王莽銭を見てみたい、という人はhttp://www.geocities.jp/hiranocolt/page008.htmlの「中国古銭」というサイトに実際に王莽銭の写真がたくさん載っています。)よく、「王莽は周代の政治を理想とし」みたいなことが言われますが、よくよく考えてみれば王莽の時代に青銅貨が周代のものなのか戦国期のものなのかといった区別はおそらくつかない(どっちにしても当時からすれば古代なので)わけで、こうしたこともあわせてイメージしておくと、漢代の途中にヒョイと顔を出す程度で覚えにくかった王莽にも一定のイメージがわいてきます。 

 宋銭の鋳造量がそれまでの貨幣流通量と比べてはるかに多くなる、というのも北宋の都開封の繁栄など、商業の発達を考えればわかりやすいと思います。唐代の交易は主に西方のムスリム・ソグド人たちとの交易であり、こうした人々との交易には当然銅銭よりは物々交換や金銀による決済が行われます。彼らにしてみれば中国でだけ通用する銅銭を持って帰ったところでたいした利益にはなりません。ところが、宋代は中国人がジャンク船などを用いて沿岸交易に乗り出した時代で、さらに内地の地方経済圏も拡大しはじめます。たとえば、元々は唐代末から登場する城外の無認可市場であった草市が次第に各大都市を結ぶ中継点(日本で言えば宿場のようなもの)として機能し始めた結果、それ自体が地方都市としての機能を有する鎮・市・店などとして発展するのが宋代です。よく言われる区別ですが、北魏~唐までの都市が「政治都市(政治的に管理され、営業時間や場所なども厳格に管理されている)」としての性格を有しているのに対し、宋代以降の都市は「商業都市(自然発生的に都市が拡大)」としての性格が強いです。このような内地経済の発展があるから当然そこで用いられる鋳造貨幣の量も増大します。 

東アジアの中心であった中国でこうした動きがあれば、いまだに貨幣経済自体が未成熟でかつ鋳造技術の未熟な周辺諸国は、この宋銭を中国との交易のためや国内の通貨の代用として入手し始めることになります。平清盛が始める日宋貿易などはそうした流れの中に組み込まれるわけです。(日本において、和同開珎以降、基本的に[たとえば天皇または朝廷が]自ら貨幣を鋳造するという動きがないことに注意すべきです。日本においてはまだ貨幣経済・鋳造技術ともに未熟で自前の鋳造貨幣を用いようということにはならなかったからです。実際、和同開珎などは寺院の基壇などに用いられていたことがわかっており、実際の取引以外に儀礼用としての性格が強かったのではないかという説もあります。

  こうした商業圏がさらに拡大していったのは明代に入ってからです。詳しくは「通貨・産業・金融史の「3、経済活動の拡大と銀経済の浸透」を参照して下さい。宋代に発展した華北・江南・四川の各地方都市圏は客商とよばれる遠隔地商人たちによって結びつき始めます。ところが、こうした商人たちが別の土地で商売を行うには様々な困難がつきまといます。たとえば、現在ですら地方によって全く言葉が異なると言われる中国ですから、当時はるか遠くの地方に向かえば言語も相当に違ったはずで、まず言葉が通じません。さらに、商品の輸送をどうするか、運んだ品はどこに置くか、さらにそれらを保管する場所はどこか、現地での情報収集をどうしようかなど、商売を進めるにあたって突き当たる困難は数多くあります。読者のみなさんがこれから突然「イスラーム圏にいってモノ売ってこい」と言われた時の困難を想像すれば概ねオッケーです。そうすると、これらを何とかするために現地にいる同業者や同郷者同士が次第に集まり、相談したり、商品を一括で管理する場所が発展することになります。これが「公館・会所」です。

そして、こうした遠隔地商人の代表格が「新安商人」と「山西商人」です。彼らは明代~清代にかけて現われた商人ですが、その特徴や区別を具体的にイメージできずに一括で覚えている人が大半ではないでしょうか。まず、「新安商人」はもともと下の安徽省を拠点として活動した客商です。

 安徽省

Wikipedia「安徽省」より引用)

 

これを見ると、江南の沿岸部(南京など)に近く、さらに内陸の運河の南北を結ぶ結節点に位置していることがわかります。(下が中国の運河[京杭大運河は現在の運河の姿]

 
中国運河
 (http://www.oceandictionary.jp/scapes1/scape_by_randam/randam8/select898.htmlより引用)

このような立地条件から、新安商人は当初は江浙地方の塩を扱っていましたが、その富と、江南沿岸部の都市化にともなって沿岸交易にも乗り出していきます。

 

  余談ではありますが、「塩」は古来から貨幣に信用価値がなくなってきた際の代替手段に用いられることが多いです。なぜなら、「塩」は生活必需品である(日本にも武田信玄と上杉謙信の間の「敵に塩を送る」のエピソードが有名ではある)にもかかわらず、中国はその大半が内陸部にあるため、「塩」は交換手段としての信用性が非常に高く、たとえば政治混乱や財政混乱などで紙幣の信用が大幅に下落してしまった時には国家が塩を専売制にすることでその通貨の信用を保とうとしました。

 

さて、一方の山西商人はその名の通り山西省を拠点とした客商です。(山西省は山東半島の西と考えれば位置はわかりやすい。) 

山西省
 山西商人が北方の防衛軍に対する物資供給を請け負ったことは書きましたが、この頃「北虜」に悩まされていた明ではこの防衛費の出費がバカになりませんでした。防衛費の決済は膨大な額にのぼることから、当時決済は銀で行われたわけですが、この銀がどんどん消費されるために北方では銀は不足しがちで、他地域よりも交換比率が良くなっていました。こうした中、明には日本銀やメキシコ銀が大量に流れ込んでくるという現象が起こるわけです。また、山西商人は北方防衛の見返りとして商売として外れの少ない塩の専売権を手に入れ、これにより莫大な富を得ます。さらに、都からも地理的に近い位置にいる山西商人は清代にかけて政商としての側面を強く併せ持っていくことになります。

とまぁ、こんな感じでイメージすると理解しやすいのではないでしょうか。どこまでが史実かというのは研究書にあたってみないと怪しいところもありますが、何も中国史を専門に研究するわけではないので、とりあえず受験用「世界史」の大枠をイメージするという意味ではこれで十分だと思います。大切なことは、個々の用語や意味を当時の政治・経済・文化などや環境と結びつけて考えることです。そうすることによってみなさんの世界史に対する理解は動きをともなわない静かなものではなく、よりダイナミックなものとしてイメージされることになるでしょう。そしてそのことは東大などが求める世界史像ともつながってきます。

こうして明代には国内の経済圏の結びつきが進むとともに、海外諸国との交易も拡大しました。この過程において、日本と新大陸からの銀を加えた交易圏の拡大によって、13世紀にすでに現れ始めていたユーラシア大陸全体を結ぶ交易圏(13世紀世界システム)は真の意味でグローバルなものに変化したと言えます。結果として、世界の銀はヨーロッパの西部~北部にかけてと、東アジアの中国へと集中することになります(『リオリエント』)。このあたりのところは「東大への世界史で述べたとおりです。

もっとも、明の建国者である洪武帝は、当初こうした交易の拡大には消極的というよりむしろ否定的で、明ははじめ海禁策(私貿易の禁止。倭寇討伐が目的のため、朝貢貿易は可。)をとっていたと言われます。(前期)倭寇に対抗するための措置です。ただ、洪武帝自身が貧しい階層の出身(一説によれば乞食から寺の小僧となった後に元末の紅巾の乱に身を投じて頭角をあらわしたとされる)であり、経済に明るくなかったことから、農業重視の政策をしていたこともその背景にはあるのかもしれません。(洪武帝の政策の多くが農村統治に関するものである[賦役黄冊・魚鱗図冊・六諭etc.]) もっとも、明は民間貿易については禁止しましたが、朝貢貿易は禁止していません。これには、崩壊してしまった冊封体制の再編という意味もあったのかもしれません。また、洪武帝が貿易に積極的でなかったのは、単に国内問題が落ち着いていなかったために対外貿易に注力する余裕がなかったからだという説もあります。

 いずれにせよ、永楽帝の時代にムスリム宦官であった鄭和による南海遠征で周辺諸国の朝貢貿易が促進されたことから、明周辺の交易の規模は拡大していきます。この中で、「自分もこの貿易のおこぼれにあやかりたい」と思いつつも、朝貢という国の正式な使節に随伴することが許されなかった中小の商人や沿岸部の有力者たちは次第に密貿易に手を染めることになります。後期倭寇の発生です。想像してみてください。真っ暗な夜、今から数百年前の中国沿岸部で数隻の船が出港したとしてそれを誰が見とがめることができるでしょうか。こうして、後期倭寇による私貿易の拡大は半ば公然のものとなり、統制がきかなくなってきました。こうなると、むしろこれを取り締まるよりも管理してその利益を吸い上げた方が良いという議論が説得力を持つことになります。最終的に1567年には海禁が緩和され、明の商人たちは呂宋(ルソン)、暹羅(タイ)、旧港(パレンバン)、柬埔寨(カンボジア)などの港に出航することが許されることとなりましたが、日本と明をダイレクトにつなぐ交易は認められていませんでした。そのため、日本の堺や博多の商人たちはルソンをはじめとする各地へ出向いていき、ここで「出会い交易」と呼ばれる形式の交易で中国の物産を持ち帰るのです。16世紀という時期が戦国末期~安土桃山期であったことを思い出して、この時期には千利休やら古田織部やらが中国からやってきた茶器に「ハァハァ、天目萌え~」とか、信長が「九十九髪茄子にシビれる!あこがれるゥ~!」と言っていたことを考えると結びつきやすいと思います。もう完全に「へうげもの」の世界ですねw 

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(山田芳裕『へうげもの』、講談社) 
 

 

  さらに余談ですが、日本と明との交易は正式には当初足利義満による勘合貿易の形で進められました。日本における南北朝の争乱が収まり、西日本の武士団に対する統制もある程度とれるようになったことで、明の要求する倭寇討伐の目途もたったためです。しかし、しばらくするとこの勘合貿易は、応仁の乱以降は幕府自体が行うものというよりも西国の有力守護、中でも大内氏と細川氏が取り仕切るようになっていきます。下は、応仁年間における細川、大内の所領ですが、細川の所領に堺が、大内の所領に山口・博多といった重要な港町があるのが見て取れます。 

夏期講習2016(金融・経済史3)
 

http://blogs.yahoo.co.jp/houzankai2006/50362065.htmlより引用)

 

こうした両氏の勘合貿易をめぐる利権争いが高じて中国、寧波でおこった武力衝突事件が寧波の乱(1523)です。この事件では大内方が細川方もろともに明の役人を殺害し、一時日明貿易は停止されますが、当時倭寇の取り締まりを行っていた大内氏に対する配慮から1536年には日明貿易が大内義隆により再開されました。この事件がおこった寧波は実は明代における日本の朝貢貿易の指定港でした。

寧波
 (コトバンク「勘合貿易」より引用、一部改変 ©小学館)
 

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