東アジアの通貨・産業・金融史に続いて、ヨーロッパ通貨・産業史と近現代の金融史についていくつか補足しておきたいと思います。
【ポイント①：リディアと古代ギリシアの商工業】
：取引手段としての金銀は古代においては「鋳造」されて用いられるのではなく、塊で取引され、その重さが交換の基準となりました。世界で最古の鋳造貨幣と言われるのは、リディアにおいて鋳造されたエレクトロン貨です。ここで注目してほしいのはリディアと古代ギリシアの位置関係です。世界史の教科書ではこの両地域の歴史は別々に出てくることが多いので受験生はあまり意識することがないのですが、実はリディアが勢力圏としたアナトリアと古代ギリシアは目と鼻の先にあります。
そして、リディアが栄えたのは紀元前7世紀～紀元前6世紀です。さらに、『詳説世界史』の記述を見ると「ポリスの発展」という節に「前7世紀、小アジアのリディアで始められた鋳造貨幣をイオニアのポリスも取り入れて」とあります。このように、注意深く見ていくと一見別々の世界のように感じられるメソポタミア地域の歴史と古代地中海世界の歴史は、アケメネス朝の登場を待たなくてもリンクしてきます。
各地に植民市を建設し、鋳造貨幣を取り入れた古代ギリシアはその商業活動を活発化させていきます。こうした中で、アテネで鋳造されるのがテトラドラクマ銀貨です。これは、ペイシストラトスが開発を奨励したラウレイオン銀山の銀をもとに鋳造されたものです。
【ポイント②：「価格革命」の虚実】
：世界史の教科書や参考書には「価格革命」について以下のように書いてあります。
「…アメリカ大陸から大量の銀が流入して、価格革命とよばれる物価騰貴がおこった。これは、停滞していた経済活動に活気を与え、「繁栄の16世紀」をもたらした。農村にまで貨幣経済が浸透すると、農民の一部は経済力をつけて領主から自立するようになった。すでに固定額の貨幣地代が普及していた西ヨーロッパでは、貨幣価値の下落は領主層に大きな打撃を与え、封建社会の崩壊を促進した。」（東京書籍『世界史Ｂ』、平成27年度版、p.220.）
しかし、実は『詳説世界史』にはこれに加えて目立ちませんが重要な記述があります。
「その結果、銀の流通量が急速に増加したことが一因となって、ヨーロッパで激しいインフレーション（いわゆる「価格革命」）がおこった。16世紀を通じて、物価を数倍に引き上げることになったこのインフレには、ヨーロッパ全域における人口の激しい増加という原因もあったが、いずれにせよ、この物価騰貴によって額面の固定した地代に依存する伝統的な封建貴族は苦境にたち、資本家的な活動をする新たなタイプの地主や農業経営者は、大きな利潤を獲得するようになった。」（『改訂版 詳説世界史研究』、山川出版社、2016年版）
実は、この赤い部分で示したところがカギなのです。近年、価格革命が銀の大量流入にのみによって引き起こされたという説は否定されつつあります。たとえば、例の世界システム論を日本に紹介したことで知られる川北稔は銀流入説を否定し、人口増加説をとっています。（村岡健次・川北稔編著『イギリス近代史‐宗教改革から現代まで‐』ミネルヴァ書房、1986年） 下の二つの図を見てください。これは、16世紀から17世紀にかけてスペインに流入した銀の5年ごとの流入平均量（最初の図）と累積流入量（2番目の図）、そして価格指数を比較したものです。（平山健二郎「16世紀『価格革命』論の検証」経済学研究58(3)、2004年、207-225より。これは関西学院大学リポジトリより全文を参照することができます。）
まず、図１を見ると、たしかに1500年代の後半に銀の流入量が増えるにつれて価格も上昇していることが見てとれます。また、図2を見ても銀の累積流入量が増えるにつれ、価格指数も上昇しています。かつての研究者たちはこれを根拠として銀流入による物価騰貴、すなわち「価格革命」論を展開しましたが、これには問題となる点がいくつかあります。
① 流入量と価格指数に相関関係があるとすれば、1600年ごろから銀の流入量は減少傾向にあるのに価格が高止まりしている理由に説明がつかない。（図１）
② 同じく、累積量が価格指数に影響を与えるとすれば、増加するほど価格が上がるはずであるが、1600年以降、累積流入量は増え続けているのに価格は頭打ちになり、むしろ下落傾向を示していることが説明できない。（図2）
とくにこの2点が問題点として目立ちます。その他にも、金銀の流入比と各地域の価格上昇に一致が見られないこと（金銀が大量に流れ込んでいる地域も、逆にむしろ流出していく地域も同じように価格が上昇しているなど）や、金銀が大量流入する以前からすでに価格上昇が見られることなどから、少なくとも銀流通量の増加のみを根拠とした価格革命説は否定されつつあります。
（表1・2ともに前出、平山[2004]より引用）
かわって、登場してきているのが「人口増加説」です。以下は中世ヨーロッパにおける人口増加のグラフです。
（http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/9010.htmlより引用）
1300年代の人口急減の原因は当然のことながらペストですが、その後のヨーロッパの人口は安定して回復傾向にあります。1500年代に5600万人ほどであった人口は1650年ごろには一億に達します。要は、新しい説では急激な人口増加に食糧生産とその分配が追いついていないことが価格上昇の原因であるとするわけです。
「そんなことになっているなら、どっちを覚えたらいいの？」ということに受験生ならなると思います。もちろん、教科書や参考書には銀流入説が主体で書いてあるわけですから、まずはこちらを把握してかまわないと思います。ただ、裏にこうした説があることを理解しておいて損はないでしょう。たとえば、慶応大学の経済学部の世界史ではたびたびこうしたグラフや表を示しながら歴史的事象を解説させる問題が出題されますが、こうした出題の仕方で「近年、価格革命論のこれまでの説明の仕方には批判が高まっているが、それはなぜか。示した図表を参考にして説明しなさい」などのスタイルの出題がされないとは限らないからです。歴史とは常に一方向からだけ見たものが正しいとは限らないということを意識して学習することが必要となるでしょう。
【ポイント③ ブレトン＝ウッズ体制の本質を考える】
：最近になってようやく戦後史の中でブレトン＝ウッズ体制をはじめとする国際通貨体制について語られるようになってきました。私が大学を受験する頃は、ブレトン＝ウッズ体制はあまり注目されず、むしろGATTなどが強調されていたように思いますが、これはおそらく1980年代に日米が貿易摩擦の真っ只中にあったことや、様々な分野で輸入自由化などが論議されていたことと無関係ではないのでしょう。いつの時代でも、望むと望まざるとにかかわらず、その時代の問題関心の影響を少なからず受けるものです。その意味で、純粋にバイアスのかからない物の見方、歴史像というものもないと思います。
だとすれば、1990年代末のアジア通貨危機や2008年のリーマンショック、近年のアベノミクスや米国のQE（量的緩和）をはじめとする世界中の中央銀行の非伝統的な金融緩和策など、金融の国際化とそれに伴う諸問題が様々な場面で俎上に載せられる中で、戦後の金融政策が歴史学において注目され始めることは、なんら不思議なことではありません。しかし、それでは教科書や参考書はこうした戦後の国際金融体制について満足のいく説明をしているのでしょうか。無理もないことではありますが、教科書や参考書に最新の知見が登場するまでにはある一定のタイムラグというものが存在します。なぜなら、新説に対する評価がある程度定まり、通説として教科書なりに載せるに足ると判断されるまでには多くの人々の検証を経る必要があり、それにはそれなりの時間がかかるからです。学校の教員なり、塾の講師なりに教科書や参考書以上の価値があるとすれば、その一つはこうした新しい知見に対する巷の評価を吟味、検証して紹介する点にあるのではないでしょうか。（もちろん、それは押しつけであってはならないし、それだけが価値なのではないと思いますが。）
さて、まずブレトン＝ウッズ体制についてですが、さすがに『詳説世界史研究』にはある程度の記載が見られます。これについては私の方でも基本的な流れは「通貨・産業・交易史②」の方で示しておきました。しかし、この体制がある意味で西側諸国におけるアメリカの「金融面での覇権」を確立した、という視点を提示しているものは皆無に等しいのではないでしょうか。世界システム論的に言えば、覇権国家は生産・流通・金融の順にその覇権を確立していくとされますが、この金融覇権をアメリカが握ったのがまさにこのブレトンウッズ体制の成立によってでした。それまでは英連邦内諸国との経済的つながりのなかでかろうじて基軸通貨としての面目を保っていたイギリスでしたが、このブレトンウッズ体制がいわゆる「金＝ドル本位制」によって各国の通貨がドル・ペッグ制（自国の貨幣相場をドルと連動させること）をとったことにより、この体制成立以降は名実ともにドルが世界の基軸通貨となります。
実は、イギリスのスターリング＝ポンドの地位下落は1944年に突然もたらされたものではありません。すでに第一次世界大戦が終了した段階で、イギリスの金保有量はアメリカのそれを下回っていました。「黄金の20年代（または狂騒の20年代）」を経て、対外貿易輸出額でイギリスを凌いで世界トップに躍り出たアメリカは、たしかに世界恐慌による痛手をうけたものの、当時最先端であったケインズ経済学（修正資本主義）を採用したニューディール政策をはじめとする諸政策によって30年代の後半には恐慌前の状態に近いところまで回復します。一方、イギリスはこの世界恐慌をポンド＝ブロックの形成によって乗り切ろうとしたものの、ヒトラーとの未曽有の大戦に巻き込まれた結果、その経済に完全にとどめを刺されてしまいました。一方のアメリカは1941年のレンド＝リース法（Lend Lease Acts）によってイギリスをはじめとする各国へ軍事物資を供与し始めます。その結果、イギリスは総額314億ドル（現在価値でざっと45兆程度）もの軍需物資を実物で貸与されることとなりましたが、これによりイギリスはアメリカに対して膨大な「債務」を負うことになってしまいました。さらに、戦争が終わりに近づいた時点でアメリカは世界全体の金保有量の7割以上を有していました。
こうした中で戦後の国際経済体制についての話し合いである「ブレトン＝ウッズ会議」が開かれたわけですが、戦後経済の主導権をアメリカが欲したのは当然の成り行きでした。しかし、イギリスはどうにかその経済的覇権と面目を保とうと英国の誇る経済学者であるケインズを会議に派遣します。ケインズはドイツ経済学者シューマッハーとともに超国家通貨（というか、決済手段）「バンコール」の創設を提唱することによってポンドの相対的な地位低下を隠そうとしました。これに対しアメリカの財務次官補ハリー＝ホワイトが対抗案を示し、ケインズの案と競った結果、IMFの創設やドルを基軸とする国際通貨体制など、ホワイト案にそった解決がなされてアメリカは金融における「覇権（ヘゲモニー）」を確立するに至ります。（ちなみに、バンコールは近年、国際的な金融危機が頻発することを受けて再度注目を集めました。）
ケインズとホワイト
（Wikipedia「ハリー＝ホワイト」より引用）
確かに、その後のECの台頭や金の欧州への流出、ドル＝ショックとその後の変動相場制への移行など、アメリカの相対的地位低下を示す事例が続くことになりますが、それでもドルは依然として国際経済における基軸通貨ですし、プラザ合意やルーブル合意などを見るまでもなく、アメリカの金融政策や経済政策が各国に与える影響は依然として大きなものがあります。一方、当初はブレトン＝ウッズ体制の維持という役割を与えられたIMFも、変動相場制への移行以後は各国通貨の安定と経常収支が悪化した国への融資など、その役割を変えつつありますが、1994年のメキシコ通貨危機、1997年のアジア通貨危機などではその役割に限界も感じさせるようになってきています。[これについてはポール＝ブルースタインが書いたノンフィクション『IMF』の日本語版（東方雅美訳、楽工社、2013年）が3年ほど前に出版されましたが、これは実に面白いです。基本的な経済の仕組みさえわかっていれば、高校生でもその面白さを感じるには十分ですし、何より世界経済の最前線の裏側を覗き見るかのような興奮があります。] 20世紀半ばにアメリカが築いた金融の「覇権」の行方がどのようになるのか、21世紀はそれが問われる時代なのかもしれませんね。
